太陽光発電は住まいの省エネのために各家庭でよくおこなわれていますが、近年では土地活用の一種にもなっています。
使っていない土地がある方は、敷地全体でおこなう太陽光発電に一度注目してみてください。
今回は、土地活用を目的とした太陽光発電の概要や仕組みにくわえ、メリット・デメリットや向いている土地もご紹介します。
土地活用の一種である太陽光発電の概要や仕組み
太陽光発電とはソーラーパネルなどを用いて日光から発電する方法であり、土地活用のためにおこなうときは一般的に売電を目的とします。
固定価格買取制度（FIT制度）のある近年では、個人で作った電力は一定の価格で売却できるため、発電の規模が大きくなればある程度まとまった金額が得られるのです。
必要な設備を整え、実際に自家発電をおこなって電力を売却する方法を「自営方式」と呼びます。
もうひとつの経営方式である「土地貸し方式」では、地主は土地を事業者に貸すのみで、発電事業に直接的には携わりません。
それぞれの経営方式の特徴や仕組みをしっかり確認したのち、どちらにするかを決めると良いでしょう。
土地活用の一種である太陽光発電のメリットやデメリット
手持ちの土地で太陽光発電を始めると、収益が安定的に得られます。
土地活用の方法にはほかにも賃貸経営などがありますが、借り手がうまく見つかる保証はないうえ、人の入れ替わりで一時的に空室となるリスクもあります。
対して、太陽光発電はソーラーパネルなどの設備と日光があれば常におこなえるうえ、現在は前述のFIT制度もあることから、収益が安定しやすいのです。
また、太陽光発電は賃貸経営とは違い、周囲に主だった施設のない過疎地でも実施できます。
ただし、上記のようなメリットに対して「ソーラーパネルなどの設置に多額の費用がかかる」「災害が起きた際に設備が壊れる」などのデメリットもあるため注意が必要です。
土地活用を目的とした太陽光発電に向いている土地
ソーラーパネルなどを設置しても日光が当たらなければ電力は生まれないため、日当たりの良い土地であることは必須です。
また、街中の土地に多くのソーラーパネルを並べると、反射光が眩しいと隣近所から苦情が来るおそれがあるため、郊外にある土地のほうが向いています。
さらに、日光から作った電力を効率的に電力会社へと届けるためにも、土地の近くに電柱があることも大事です。
このほかにも、広々とした土地のほうが多くのソーラーパネルを並べられて有利など、太陽光発電に向いている土地の条件は多いので、一度確認してみてください。
まとめ
日光から作った電力は現在売却できるため、太陽光発電は土地活用の一種にもなっています。
過疎地でもおこなえるなどいくつかメリットがありますが、初期費用がかかるなどのデメリットもあるため注意が必要です。
また、日当たりが良いなど、太陽光発電に向いている土地の条件もあわせてご確認ください。
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